新入生歓迎の行事も一段落。ようやく通常授業モード。準備万端なら楽なことこの上ないが,素材集めだけして組み立てはまだというのが実情。せっかくのチャンスなので,受講生の様子も加味しながら,抜本的に見直しをした方がよさそうだ。
それにしても21世紀(平成13年・西暦2001年〜)に入って,すでに4年が経過したことを皆さんは実感されているだろうか。確か「少数計算のできない大学生」を発端にした学力論争は世紀をまたいだ出来事。そしていま再び,『中央公論』や『論座』や『世界』といった総合月刊誌上を「ゆとり教育」なるものへの批判や学力向上策の必要性を訴える論考が賑わせている。時間の経過の速さに驚くほかない。
平成10年,11年に改訂された学習指導要領。それが実施されるのは平成14年,15年であった。平成15年には学習指導要領の一部改訂が行なわれ,平成16年には学習指導要領について不断の見直しと全体見直しがスタートした。文科省が方針転換したという議論は機会ある毎に報道されるが,平成15年の改正に「総合的な学習の時間」の一層の充実が示されたにもかかわらず,平成16年の見直しの発端が国際学力調査結果への懸念と「総合的な学習の時間」への批判的見解にあったことから,その朝令暮改ぶりに誰もが混乱を意識した。
平成17年1月28日付けで答申「我が国の高等教育の将来像」が中教審から出された。18歳人口減少の中で次代の高等教育をどうデザインしていくかが問われた。初等中等教育から高等教育までを各段階の特質を踏まえつつ一貫した考え方で改革していく視点の必要性が謳われている。答申に言われるまでもなく,大学生き残りの時代において,教育の効果と質の向上のために授業方法レベルからの再構築が必要になっている。さて,だからというわけでもないが,授業の準備準備。